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電子メールを理解すればビットコインも理解できる!

電子メールを理解すればビットコインも理解できる!

双方ともインタ―ネットの産物である電子メールとビットコインは、様々な点で共通しています。

 

そこで、より身近な電子メールと比較することで、ビットコインの理解が進みます。

 

ビットコインと電子メール

ビットコインも電子メールも、インターネットと深くかかわっているという点において共通しています。

 

もちろん、ビットコインはネット上のお金、電子メールはネット上の手紙ですから、全く異なる分野に所属する物件であることは間違いありません。

 

電子メールが普及しはじめたのは1980年代頃からですが、ビットコインが普及し始めたのはつい最近のことですから、インターネットを活用した新しい技術としては、電子メールの方が、ずっと先輩です。

 

しかし、同じネットを活用した新技術であるということから、電子メールの仕組みをよく理解すると、ビットコインの仕組みがよくわかります

郵便と電子メールの関係について

電子メールが普及する前は、紙に書いた文章を相手に送るためには、郵便を使っていました。しかし、郵便は、郵便局(現在は日本郵便事業会社)が管理していましたから、料金がかかります。

 

一方、電子メールは、サーバーを介するものの基本的には、間に管理者を挟まないで、送信者と受信者が直接やり取りします。そして、直接やり取りすることで、手数料(郵便における切手代)を大幅に削減しています。

 

簡単な文書を送る場合、郵便では52円の切手代又ははがき代が必要になりますが、電子メールはほとんどただ同然で遅れるということは、間に仲介者を介すか介さないかの違いです。

ビットコインの手数料は何故安いか

例えば、銀行のATMで、自分の預金口座から相手方の預金口座にお金を送る場合、手数料が取られます。しかし、ビットコインを自分のウォレットから相手のウォレットに送金する場合には、手数料は原則かかりません。

 

その理由は、電子メールと同じで、間に銀行という仲介者を介さないため、銀行に払う手数料が存在しないからです。ビットコインには国や企業といった運営者がありません。

 

そういった運営者がいなくとも、1人1人のユーザーの相互監視のシステムによって、ビットコインが維持されるように設計されています。

 

運営者がいないから、手数料が安くなります。これは、電子メー?と全く同じです。

世間の常識を打ち破ったビットコインと電子メール

電子メールサービスの提供が始まった直後は、電子メールで送信した内容が第三者に盗み取られるのではないかとか、送信した内容がきちんと相手側に届くのか、といった不安の声が多く聞かれました。

 

しかし、そういったトラブルは思ったより少なく、現在では、電子メールは、一応は、信頼できる通信手段であると世間に認知されています。また、非常に安価に通信が可能であるということで、社会の隅々にまで電子メールが普及しています。

 

一方、ビットコインも、利用当初は、中央銀行のような管理者のいない通貨などありえない、ハッカーやデータ改ざんによってシステムが破壊されるに違いない、という声が多くありました。

 

確かに、マウントゴックス事件やシルクロード事件等、大きなトラブルもありました。しかし、ビットコインは、それらの事件を乗り越えて、利用開始から8年足らずで、爆発的に利用者や市場価値が増加しました。

 

そんなことがうまくいくはずがないという世間の常識を打ち破り、その便利さから急速に世の中に普及していったという点で、電子メールとビットコインは共通しています

ビットコインも電子メールも社会生活をより豊かにするツール

電子メールは急速に普及しましたが、だからといって、郵便がなくなったわけではありません。

 

電子メールが社会の隅々に行き渡っている現在でも、日本全国の何処にでも52円でハガキが送れるという郵便システムは、昔とかわらず存在しています。

 

電子メールは、郵便にとって代わるというよりも、郵便と併存することによって、社会生活をより便利にするツールとして、その役割を発揮しています。

 

同じように、今後、ビットコインが社会の隅々まで浸透したとしても、従来のお金を駆逐するといいわけではなく、従来の通貨と併存しつつ、社会生活をより豊かにするツールとしてその役割を果たすはずです。

 

重要の高い通信は郵便で、重要性がそれほど高くない通信は電子メールでというような住み分けが行われています。ビットコインと従来の通貨とも、それと似たような棲み分けが行われるようになることでしょう。

郵便は運営者がいるから安全か?

運営者の存在しない電子メールは信用できないという人がいますが、郵便事業会社という運営者がいる郵便も、絶対的に信用できるものではありません。郵便も、度々、郵便が配達者によって廃棄されるという事件を起こします。

 

また、日本でも、過去には、運営者であった国家が勝手に人々の郵便を開封して中身を調べたことがあったという歴史もあります。

 

現在の日本では、政府が郵便の中身を勝手に調べるということはありませんが、アフリカや中南米の一部の国では、そういったことが平気で行われていそうです。

 

郵便は運営者がいるから安全だというのは、必ず正しいといえることではありません

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